入院をすると､思わぬほど長引いたりする事がある｡
長くなると当然､医療費もかさんでしまう｡
手術のように多額な金額はいらなくても､病気に拠っては薬代だけでも相当な金額に成るそうである｡
また､継続的に実行される検査や毎日の食事代等､毎月の支出は家計を圧迫しかねない｡
この3つは､おのおの限度額がちがう｡
★上位所得者･･････150,000円､更に現実にかかった医療費が50万円を超越したケースの場合は､超越した分の1%の額を加算
★一般･･････80,100円､更に現実にかかった医療費が267,000円を超越したケースの場合は､超越した分の1%の額を加算
★住民税非課税世帯･･････35,400円
12ヶ月間に4回以上の高額療養費の支給を受けるケースの場合は､限度額が更に変わる｡
★上位所得者･･････83,400円
★一般･･････44,400円
★住民税非課税世帯･･････24,600円
治療費が何十万､何百万単位に成るようならば､もう一つの方法で､
高額医療を受けるのが良いだろう｡
これを､健康保険限度額活用認定申請といい､以下のような方法で還付を受ける事が出きる｡
1.健康保険組合に認定証の申請を行い､認定証を発行してもらう｡
2.認定証を病院に提示する｡
これに拠って､患者が病院へ支出する医療費は､限度額の治療費となる｡
3.
高額医療費に当たる分は､保険組合から直接､病院へ支出される｡
この方法は､2007年4月から確定された制度で､このおかげで1度に多額の現金を用意する必要がなくなった｡
但し入院が決定した時点で､申請をしなくてはいけない為､注意しよう｡
自身や家族が受けようとしている手術が保険活用かどうかは､病院側から解説があるだろうが､意外と 無関心な方が少なくないようである｡
入院代や治療費を払ってから､いくらかもどってくるとは聴いたものの手続きが面倒と､さじを投げてしまう方もいるようである｡
高額医療が無理でも､医療費控除を受ける事は可能であるケースの場合が少なくない為､1度吟味してみてはどうだろう｡
病院にかかったら､治療にかかった領収書や通院に使用したタクシーの領収書は､保管しておくと良いだろう｡
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