医療費にかんする計算は､途方もなく複雑で難しく実感してしまう｡
治療や薬は､点数で計算されているし､
高額医療は､月単位･診療科単位等で算出しなくてはいけない｡
しかしながら､保険活用外のものは､合算する事が出きないし､多種多様な規定もある｡
もしも､乳幼児が入院をしなくてはいけなくなったケースの場合､通院や検査･手術等の費用の自己負担はない｡
これは､保険活用分を自治体が支出するからである｡
勿論､ベッド代や食事代等は､保険活用外に成る為､ご家族が支払わなくてはいけない｡
このケースの場合の
高額医療はどうなるのだろう?
病院へ医療費を払ったのは自治体に成るから､医療費が高額なケースの場合､保険組合に
高額医療を申請するのは自治体に成る｡
家族が支出した費用は保険活用外な為､
高額医療には該当しない｡
また､計算する時の注意事項も何種類かある｡
仮に1人の自己負担額が､
高額医療の算定基準以下であっても､同一世帯で同じ月に2人以上の自己負担が21000円以上であれば､これらを合算して
高額医療を請求する事が出きる｡
また､1人で一ヶ月以内にちがう病院にかかり､おのおのの病院で自己負担が21000円以上あったケースの場合も､請求する事が出きる｡
更には､同一の医療機関でも診療科ごとに別々に計算･同一の医療機関でも入院と外来は別々に計算等､規定は何種類かあるから､注意しよう｡
入院に至っては､差額ベッド代や食事代等の保険対象外のものは､負担金には入らない｡
しかし出きれば､不妊治療の全てが保険活用に成る事を､心から願わずにはいられない｡
そうすれば､高額な医療費がかかっても､
高額医療費として還付してもらえる事も出きるから､少しは金銭的負担も消耗するのじゃないだろうか｡
不妊治療に苦しむ全ての御夫婦に､一日も早く明るい未来がくるように･･････
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